次世代の携帯電話技術LTE

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ARIBで主催された’LTEに関する技術セミナー’を受講してきました。

LTEは携帯電話の次世代技術として、現行の3Gを超えるデータ伝送能力
（上り50Mbps/下り100Mbps）が期待されています。4Gの少し前の技術と
いう意味を込めて、3.9Gと呼ばれることもあります。

高速化のために広い通信帯域が必要になるのはもちろんのこと、
OFDMやMIMOなど新しい通信技術を取り込み、小型、高性能、
低消費電力、低価格を実現していかなければなりません。

LTEは世界の次世代携帯電話標準規格として準備が進められています。
日本の得意な物づくりを生かし、世界市場で競争できる携帯電話の
開発を期待しています。
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相手の期待を超える

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どこの企業も業績向上または達成が厳しい昨今、
個人は何を目標に仕事をがんばるべきか、相談をうけます。

お客様との商談、同僚とのチームワーク、上司への報告、
取引先とのコミュニケーションなどしなければならない
業務は多いのに成果が上がってきません。
経費削減で効率を上げることが求められ、短期思考に
陥りがちです。

私のアドバイスはいつも「相手の期待を超えることを考えろ！」です。

相手方の｢期待」は無数あります。しかし大抵はその中で自分の
成果物に当たる目的だけを追いかけています。そして、競合を
含めた多くの人々が同じアプローチを取ります。それが目標達成の
最短距離のように見えるからです。しかし実際はその他大勢の中に
埋もれていってしまいます。

自分の違いをアピールし、他と差をつけるには「相手の期待を超える」
ことが必要です。商材の性能や品質、商談前後のサポート、質問対応や
納期のスピード、情報の正確さや簡易な説明などに対して、
いつも「相手の期待を超える」ことを考え、実践していくことが、
相手の信頼を得て、大きな、そして継続的な成果へとつながっていきます。
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アメリカの失業率8.1%

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アメリカのサブプライムローン問題がニュース紙面を賑わして
1年半以上になります。今回の経済危機のきっかけとなる重大な
問題の顕在化でした。最近でも住宅市場の冷え込みを一層
加速しています。

2000年にITバブルが崩壊した後、景気対策としてアメリカ経済は
住宅市場の活性化が行われました。FOMCの低金利政策とサブプライムローンの
証券化により、余剰のお金はサブプライム関連証券に流れ込みます。
金融工学によって見かけのリスクを抑えられ、高い格付けとなったサブプライム
関連証券の劣化は、金融の信用システムを危機的な状況にさらしてしまいました。
住宅バブルははじけ、失業率は上昇しています。

失業、サブプライムローンの焦げ付き、住宅価格の下落、消費低迷そして
企業業績の悪化による失業のスパイラルが何処で止まるのか、雇用調整の
早いアメリカの失業率指標に注目しています。
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財務診断研究会

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昨日は、財務診断研究会に参加してきました。

毎月、業界や対象企業を変えて、財務諸表からその業界の特徴や
企業のおかれている経営状態を考察し、抱えている課題や
今後の方向性などを1時間30分の中で読み解いていきます。

今月は輸送業でした。

輸送手段は陸海空と分かれており、人を運ぶのか物を運ぶのか
分かれています。また倉庫業もこの業界分類に入ります。

トラック1台から始められることもあり、中小企業が多く
労働集約的な産業です。ここ数年は景気上昇もあり
取扱高は伸びていましたが、利益率の非常に低い業界でも
あります。

一頃の燃料費高騰は収まりつつありますが、人件費率が
高いため、景気後退による失業者の増加が心配です。
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新幹線でインターネット接続

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ついに東海道新幹線の中(N700車両)でWLANによる
インターネット接続ができるようになりました。
1車両内で2Mbps程度を共有する形態になっているとのことです。

地方に出張中、インターネット接続が必要になることが多々あります。
私はサービスエリアを重視してセルラー会社のデータカードを
使用していますが、通信速度や価格も考慮すればPHSやWLAN
そしてWiMAXなども選択肢に入ってきます。

いくつもあるインターネット接続方法ですが、新幹線の車内は
時間が拘束されているにもかかわらず接続環境の悪い場所の
1つでした。それは、新幹線が高速で移動していることと、多くの
トンネルがあるために、安定した通信が難しかったためです。

N700車両内で提供されるWLANは、線路に沿って敷設してある
ケーブルから電波を受信するため、トンネルなど遮蔽物による
通信障害は少なく、安定した通信が期待できます。

ただ時間帯によっては、1車両に100人乗車して、そのうち何割かが
2Mbpsを共有すると、快適な通信環境とはいかないことも
多くなるかもしれません。
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スマートフォンのビジネス活用

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中小機構(中小企業基盤整備機構）で開催された虎ノ門セミナー
「多機能携帯電話導入・活用戦略」を受講してきました。


MCPC(モバイルコンピューティング推進コンソーシアム)の講師が
いわゆるスマートフォンの活用に向けて、その特徴を述べられた
内容です。

モバイル環境でビジネスの効率とスピードを挙げるツールとして、
ノートパソコン、UMPC、スマートフォン、携帯電話など
処理能力と機動性を軸にして多くの選択肢があります。
今回のセミナーは機動性を重視しつつ、ある程度の処理能力
(文字入力や表示)を活用するためにスマートフォンが対象と
なっています。

スマートフォンをビジネスで活用するには、企業内の連絡、
情報共有、処理の迅速化を費用対効果で実績として
上げられることが肝になります。それらの改善によって
顧客満足度を向上し、社内のコスト削減を図ります。

スマートフォンは企業のセキュリティーポリシーを設定でき、
SaaS・ASPを利用することで、UMPCと携帯電話の良いところを
持ち合わせた特徴を発揮できます。

実際の導入に当たっては、ケースバイケースで個別企業の
経営環境を診断して最適な手段を提案しなければなりませんが、
モバイル環境を導入して企業の業務効率化を検討する際には、
スマートフォンを1つの選択肢として入れていこうと思います。
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世界景気はU字回復?

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毎日のニュースで経済の厳しい状況が報道されています。
「100年に1度の危機」とも表現され、中小企業の経営状態は
悪化する一方です。

いつまで景気悪化が続くのか、どれだけ悪化するのかは
現時点ではわかりません。

ただ、悪い情報も良い情報も一瞬にして世界を駆け巡り、
大勢の人の知るところになります。また、ブログなど個人が
情報を発信できる手段も増えており、情報の量やスピードも
この100年で経験したことのないほどパワーを持っています。

低金利政策や国費の出動など、様々な景気刺激策が世界中で
行われ、市場にお金が出回るよう施策されていますので、
好転の兆しが見えれば回復基調に乗るのも早いのでは
ないでしょうか。

ITの進歩により、景気悪化や景気回復は一層速度を
早めていくものと考えています。
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AIは担当と期日を決めて

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前回の商報からの続きです。

商談報告書には必ずAI(Action Item)を書きます。

まずAIはできるだけ報告の上の方に書きましょう。
本文が長いe-mailの報告だと、読むほうは文が進むにつれて
マウスのスクロールが早くなり、次第に注意が途切れがちに
なってしまいます。
また、AIを文中に入れるのも見落とされる可能性があるため
お勧めできません。

そして、AIには担当者と期日を明記しましょう。
担当者は1人に絞り、商談を進めるために必要な
期日を決めて協力を要請します。

あとはAI Listを作って、期日どおりAction Itemが
処理されるのを管理します。
AIは書きっぱなしにせず、その依頼がいかに重要で
あるかを受け取る担当者にもアピールしてください。

商報に書かれているAIの重要性をお互いが認識し、
商談を成功裏に進めるための協力体制を社内に築いて
いきましょう。
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商報は24時間以内に

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商談報告書を2~3日たってから発行していませんか?

お客様を訪問した後、数日たってから商報が届くことがままあります。
顧客の情報を1担当者が抱え込んでもビジネスは回りません。
特に他の人からの協力を要請するには、一刻も早く商報に
AI(Action　Item)を入れた報告書を挙げるべきです。

クライアントには24Hレポート活動を推奨しています。
そもそも、同じような打ち合わせが続くと、時間がたってしまってからでは
打ち合わせの細かな内容や流れ、誰の意見かなど記憶があいまいに
なってきます。また、海外の担当者に確認を依頼するのであれば
その日のうちに商報をあげることで翌日の回答が可能になり、
お客様の期待に沿う(超える)ことができます。

スピードを味方につけたビジネスは、他の企業より半歩も1歩も
顧客満足を向上できることでしょう。

「商報は24時間以内に」をぜひ実施してみてください。
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アメリカの携帯電話へ発信

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前回、Skypeでの電話会議システムを使った経費削減に
ついて取り上げたところ、いくつかの質問を受けたので、
もう1つお勧めできることを挙げておきます。

それは、アメリカの携帯電話に発信する際、Skypeを使って
電話すると非常に安くすむということです。

Skypeの通話料金はアメリカ向けだと固定電話も携帯電話も
同一料金に設定されていて、大きな負担なく携帯電話で
連絡が取れます。(ただし、相手方の携帯電話には着信の際、
通常通り通話料金が加算されています)

連絡をとる手段としてE-mailが普及していますが、直接話を
する電話や電話会議システムを有効に使って、ビジネスの
スピードと効率をあげましょう。
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